上場インデックスファンドアジアリートは、アジアのリートに投資できる貴重なETF

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上場インデックスファンドアジアリート・・・貴重なアジアの不動産ETF

上場インデックスファンドアジアリートは、「円換算したFTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数の変動率」に連動する運用成績を目指すETFです。運用会社は、日興アセットマネジメント株式会社です。

上場インデックスファンドアジアリート


アジアの不動産に分散投資できる、貴重な国内ETFです。信託報酬が0.7%程度でアジアの不動産に手軽に投資できるのは、非常に良いですね。ただ、保有銘柄数が24銘柄と少なく、上位数銘柄で全体の過半を占める状況が分散が効いているとは言えず、この点は気になります。

分配は年4回で、年間の推定分配金と現在の基準価額から利回りを推定すると、3%を超えます。分配金狙いの投資としては、アリです。最低購入単価が10万円を超えることが、多少のネックでしょうか。加えて、純資産総額はたったの8億円ですから、将来的な繰上償還のリスクも念頭に置くべきでしょう。

(2018年2月21日公開)


 

上場インデックスファンドアジアリート(証券コード:1495)の基本的知識

上場インデックスファンドアジアリート(証券コード:1495)の概要は、次の通りです。

項目 内容 感想コメント
証券コード 1495 -
上場市場 東京証券取引所 -
信託期間 無期限(設定日:2017年6月22日) -
決算日 年4回(1・4・7・10月の各20日) 分配金狙いの投資にも向いている
売買単位 10口 -
最低購入単価 10口 105,300円(2018/2/15時点) 購入単位はやや高めです
信託報酬 年0.7%(税抜) コストは高めです
信託財産留保額 なし -
純資産総額 8億円(2018年2月時点) かなり少なく流動性に欠ける


●組み入れ銘柄構成


上場インデックスファンドアジアリートのポートフォリオ

上場インデックスファンドアジアリートを評価してみると・・・

上場インデックスファンドアジアリートのベンチマーク、FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数は、日本を除くアジア各国の上場不動産投資信託から構成されています。組み入れ銘柄の保有比率は、最大で10%に制限されている特徴があります。

ポートフォリオのの6割以上がシンガポールですで、そのシンガポールを含めて香港や中国までで全体の9割以上を占めますので、実質アジアの3か国に投資するETFと思った方が良いでしょう。

また、保有する銘柄数もたったの24銘柄ですので、分散効果は低いと言わざるを得ません。保有上位6銘柄で全体資産の5割を占めており、特定銘柄の値動きの影響は大きいと感じます。

ただし、リート系のETFはどれも似たり寄ったりの構成ですので、このあたりは致し方ないのかもしれません。そこを割り切って投資する必要があります。

上場インデックスファンドアジアリートのポートフォリオ


また、設立から1年半と少々が経過しただけなのに、ベンチマークに対して1.78%のアンダーパフォーマンスとなります。純資産残高が少ないからなのか、少々乖離が大きいと感じます。

上場インデックスファンドアジアリートの基準価額とベンチマークの推移


ただし、アジアの不動産に分散投資できる貴重な国内ETFですので、この乖離は致し方ないと思うほかありませんが。

もしも海外の不動産に投資したいならば、当ETF以外にも、下記のような銘柄も候補となるので、検討しても良いと考えます。

・iシェアーズ米国リートETF(1659)
上場インデックスファンド豪州リート(S&PASX200 A-REIT)(1555)


ちなみに当サイト管理人は、上記2つのETFをSBI証券のNISA口座で購入しています。相場が急変した時に買い付けをしたりしており、無税の分配金をありがたく受け取っています。今後、上場インデックスファンドアジアリートも買い付けを予定しています。

上場インデックスファンドアジアリートでの分配金(配当金)目的の投資

上場インデックスファンドアジアリートは、年4回の分配です。

まだ設立まもないので正確な利回りが出ませんが、過去3回の平均分配金額は1口あたり93円ですので、年間で372円貰える計算となります。1口10,530円ですから、現時点で分配金利回りを推定しますと、年率で3.5%になる見込みです

年率3%を超える年4回の分配方針ですので、分配金を得るための投資としては良いと思えます。

上場インデックスファンドアジアリートの分配金実績

上場インデックスファンドアジアリートを購入できる証券会社はここ

東京証券取引所に上場しているETFですから、下記ネット証券会社をはじめ、国内証券会社すべてで取引が可能です。ただし、売買手数料を考えると、下記いずれかになります。

10万円未満手数料無料松井証券
手数料が安い証券会社SBI証券ライブスター証券マネックス証券楽天証券
           岡三オンライン証券GMOクリック証券
手数料が高い証券会社野村證券大和証券SMBC日興証券

信用取引手数料はコチラをご覧ください(順位が大きく異なります)




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